近年、医療制度改革によって、高齢者の医療費の自己負担は増えました。
そのせいか、シニア世代向けの医療保険の契約が増えています。
健康状態の告知のいらない保険も人気ですが、その反面、
保険料が割高で、支払い条件も厳しいのが現実です。
公的な保険（国民保険や高額医療保険など）による保障と、
ある程度の貯蓄や年金があれば、民間の医療保険に入らなくても医療費に対する備えは確保できます。
しかし、個室を希望されたり、先進医療を受けたいという方や、
貯蓄を取り崩すのはいざという時に不安だという方は、貯蓄と民間の保険の両方で備えるのがベストです。
その場合でも、保険料の負担が安心料として割り切れる範囲で加入することが賢明でしょう。